2008年12月30日火曜日

Toyota Manheim Case shiller


下のグラフはGMとトヨタの2003年からの株価だ。

GMは2003年をピークに下落し始め、その理由はレガシーコストの圧迫による財務体質の弱体化、原油価格上昇に伴う燃費の悪い大型車の売上不振と、分かり易い原因が列挙でき、市場コンセンサスでもいつかは整理が必要との認識はあった。

サブプライム問題後の2007年以降は水準の違いこそあれトヨタも自動車セクターとして同調して下落し始め現在に至っている。 勿論後講釈であるが、今後の市場の立ち直り等を細くする為に少し比較しておきたい。

本年11月以降の米国における極端な自動車の販売不振は景気先行きに対する不安感からの購買意欲減退もあるが、以下のプロセスがワークしている。

1.信用逼迫からローンの非承認による販売台数の低下、住宅のネガティブ・エクィティ
2.3年リースの車返却によるリース会社(メーカー)の中古車処分
3.処分による中古車価格下落。
4.中古車価格下落による、アップサイドダウン現象(払ったローンでは、中古車売却時にマイナスが出る。)

以のグラフはトヨタと米国中古車価格指標マンハイム・インデックスの比較である。

これはGMにも言える事だが、10月以降の自動車販売、中古車価格の急落は想定外であったに違い無い。 リーマン後の株価下落が全体に影響を及ぼした事になる。

円高による収益の圧迫+米国自動車販売の低迷は念頭にあったにせよ、此れほど急激とは、トヨタ自身も11月になるまで考え無かったであろうし、12月に11月のデータを見てさらに危機感をつのらせた事は疑いが無い。

そもそも、住宅価格低下による米国個人消費の購買力低下が発端であるから、ケースシラー住宅価格指数とマンハイム指数も比較して見た。



さらにNew Home Sales(米国住宅販売)ケースシラー指数の関係は以下である。ケースシラーはデータ・・リリースが2ヶ月のラグがある。



終わってみると納得の行くデータばかりだ。

これらの一連のプロセスから考えられるのは、株式市場の切り返しは相当大変と言う事だ。
今、反発云々の議論はあくまで反発だ。 少々高めとなってしまった(不況下では当然だが、)PEを横にすぐ逃げられるように後ろを向いたままのスタンスにならざるを得ないだろう。

これらの指標はチェックリストに入れておく必要がある。

2 件のコメント:

我話 さんのコメント...

激動の2008年でしたが、いつも興味深く拝読しました。よいお年を!

Porco さんのコメント...

我話さん、
来年も宜しくお願いします。