2010年2月16日火曜日

エロルイ・ディムソン


2月15日付けのFTで中国は絶好の投資先か?(高成長国への投資が好成績を上げるとは限らない)と言う記事がのっており、JB Pressで日本語に翻訳されています。

2010.02.15 Financial Times

たまたま昨日のエントリーで紹介した本「証券市場の真実」 Triumph of the Optimists の著者達が本文中に登場しています。
記事の内容は高成長国への投資は必ずしも儲からないと言う内容で是非読めば参考になるかと思いますよ。

その一方で本文中にCSFBの発行するイヤーブックについて書いてありましたので、ロンドンスクール オブ ビジネスにアクセスしてイヤーブックを紹介したペーパーを意訳しておきました。 色々な数字が出ているので参考になるかと思います。
彼らの一貫した主張は配当収入です。 彼らだけでなく長期分析した人は同じ結論に至るでしょうけれども。

以下


ロンドン・スクール オブ ビジネス Elroy Dimson, Paul Marsh and Mike Staunton

株式市場が底を打った2008年11月 MSCIインデックスは55%下落した。--世界で21兆ドルが失われ先進国では1人当たり21,000ドルに相当する。



執筆者の3名は過去10年を「失われた10年であるとしている。」2000年以降、主要市場の年率リターンがマイナス4%から6%のネガティブで推移する一方、MSCIワールドインデックスはインフレ調整済で約3分の1を失った。

この事実にも関わらず株式投資家は株式に忠誠をつくし、長期リターンの実績に魅力を感じている。 1900年以降株式の実質リターンは17カ国総てにおいてポジティブであり、+3~6%で推移している。株式は総ての国において一番良いアセットクラスなのだ。

CSFBのイヤーブックのリサーチは以下の事を示している。 歴史的にグローバル投資家はキャシュに比較して株式から4.2%のリスクプレミアムを享受している。 著者は将来予測として長期的に株式はキャシュを3%から3.5%アウトパーフォームすると考えている。株式投資家は来る10年間でキャシュに比較して40%の超過収益を、20年では2倍のリターンを得るだろう。

しかしながら、80年代や90年代に比較すれば”スロー・アキュムレーション”の過程に入るだろう。
投資家は長期的な視点を持ち、不可避で周期的な調整を覚悟しなくてはならない。

ここ数年は株式市場から随分と乱暴な警告を受けた。 投資家は将来において株式リスクを取った代償を享受できるだろうがこの道程は非常に不確かでもある。 NYダウは2007年10月9日に14,164ポイントの高値を取ったが、今後13年以内にこの値を取り戻せるかどうかはは50%の可能性でしかない。
そうした一方で投資家は配当を享受できるであろう。が、しかし市場は容易には目的地に到達しない、ゆるやかに推移するのでは無く、リターンは簡単にだいなしになったりするだろう。 株式に投資すると同様、株式を排除するにもリスクは残るだろう。 過去の17カ国の調査を基にすると実質パーフォーマンスは配当収入の貢献するところが大きい。

「2008年の弱気市場に関して、我々は株式の長期収益率を修正した。 過去109年間、英国市場からの実質収益率は5.1%、この内キャピタルゲインからは0.4%で配当収入が残りである総ての投資家は再投資も含むトータル・リターンに焦点をあわせるべきである。」 Dr. Staunton.

以上


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